インテージベトナムは、毎月生活者（200サンプルほど）のデジタル動向を調査している。今回は、ベトナムにて新型コロナが第1波中の2020年6月と、第2波後の2020年9月時点での比較分析をしてみた。
分析項目は「EコマースやEウォレットを毎日利用している人」の割合で、年齢別に比較した。結果、19～22歳はEコマースが25.6%→28.9%と微増、Eウォレットは30.2%→20.0%と減少。23～30歳はEコマースが29.9%→38.4%と増加、Eウォレットは21.8%→20.9%と維持。
31歳以上は傾向が異なり、31～38歳はEコマースが42.0%→16.7%、Eウォレットは32.3%→13.3%と激減。39～45歳もEコマースが38.5%→14.3%、Eウォレットも30.8%→14.3%の激減となっている。
つまり調査の結果、23～30歳では「Eコマース」も「Eウォレット」も維持・成長しており、今後もデジタル分野は20代をメインとした動きが予想される。また、19～22歳でも「Eコマース」が微増していることにより、若年層を中心に新型コロナ後も伸びる分野と思われる。
利用しているEコマースは「Shopee」（72.8％→73.1％）が相変わらずトップ。しかし、9月になると、2位が「Tiki」（52.8％→45.1％）から「Lazada」（52.2％→52.8％）に逆転した。また、利用しているEウォレットも「MoMo」（62.2%→62.6%）が相変わらずトップであるが、2位が「AirPay」（30.6%→28.6%）から「ViettelPay」（29.4%→31.9%）に逆転している。
ユーザーの中心が20代のため、この分野は常に変化する若い世代へのアプローチを続けていくことが生き残りの戦略であろう。
