【社会】「職場の飲み会は必要か」　ベトナムで進むアルコール離れ

「勤務後の“飲み文化”が薄れつつある」

ホーチミン市に住むオーストラリア人のレイ・クシュート氏は、勤務後の「飲み文化」がベトナムで徐々に薄れつつあると指摘する。かつては同僚との結束を深める手段とされてきたが、若い世代を中心に働き方や意識が変化しているという。

職場の「飲み会」は本当に必要か

国際的な職場環境で働いてきたクシュート氏は、若者の健康志向や生産性向上の意識の高まりを背景に、「飲み文化」は昔ほど重要ではなくなっているのではないかと問いかける。

ベトナムで体験した“週1ペースの飲み文化”

クシュート氏が初めて勤務後の飲み会に参加したのは、2013年のベトナム先生の日で、職場で生徒や同僚から誘われたことがきっかだった。

数カ月後、クシュート氏はこれは特別な行事ではなく、多くのベトナム人にとって週に一度はある日常的な習慣だと気づいた。農家、工場労働者から大都市の外資系企業のオフィスワーカーまで、幅広い層にこうした文化が見られたという。

西洋では“飲み文化”が数十年前に後退

一方、西洋諸国ではこの習慣はすでに姿を消している。
オーストラリアでは、昼食をそのまま午後まで引き延ばして飲酒する「長いランチ」は1980年代後半にすでに廃れていた。

飲酒運転の厳罰化や就職難など複数の要因により、人々は酒席より仕事を優先するようになり、飲み会がなくても職場の関係性やチームワークは維持できることが明らかになったと述べる。

ベトナムも同じ方向へ

クシュート氏は、ベトナムでも状況が変わりつつあると指摘する。
飲酒運転に対する処罰強化、グローバル企業による働き方の変化、労働者の集中度や収入の向上などにより、勤務後の飲み会は減少傾向にある。

若者がアルコールの長期的リスクを理解しやすくなったことも変化を後押ししている。

世界で進む“飲まない”トレンド

世界的には、1人あたりのアルコール消費量が2017年の5.62リットルから2020年には約4.89リットルに減少した。
一方、ノンアルコールビールは急成長しており、2025年には世界市場が380億USD規模に達するとの予測もある。

都市部では平日の夜に飲む人もいるが、友人と飲むことが主流となり、同僚との“義務的な飲み会”は減少している。
管理職層は、健康や業務パフォーマンス、評判を気にして参加を避ける傾向があるという。

若者は“キャリアと家庭”を優先

ベトナムの統計によれば、18～34歳の飲酒量は目に見えて減少しており、職場の飲み文化離れを後押ししている。若い世代はキャリア形成や家庭をより重視し、勤務後の酒席を優先しなくなっている。

また、精神的な問題を抱える人にとって職場での飲酒強要は危険であるとの指摘もある。WHO はベトナム人の約14％が何らかの精神疾患を抱えていると推定している。

クシュート氏自身も、飲み会を避けるため「薬を飲んでいる」と嘘をつかなければならず、大きなストレスを抱えた時期があったという。

飲み会は“例外”へ

以上の変化は総じて前向きだと同氏は述べる。
飲み会は依然として存在するが、それは例外的なイベントになり、以前のような週ごとの習慣ではなくなっている。

「飲み文化の後退は良い兆し」

クシュート氏は、勤務後の飲み文化が薄れることを歓迎すると語る。
現代社会では、ピックルボール、ランニング、eスポーツ、各種クラブ活動など、より健全で持続可能な形で職場のつながりを築く方法が増えているためである。