インテージベトナムによるベトナムの消費者実態調査（四半期比較：ホーチミン市・ハノイ計200サンプル、男女15～55歳）によると、デジタル機器をEコマースで購入する人は約半数に上り、直近の2020年5月データでは54%となっている。しかも、一番頻度が高い「月5回以上」が購入者の21%とトップである。
一方、Eコマースでの購入が一番進んでいない分野は、「ヘルスケア・機能性食品および子ども向け商品」であり、購入者は15%にとどまっている。昨年との比較でもほぼ変化はなく、その理由はベトナム人が気にする「安全性」にあると思われる。身体の中に入れる食品、抵抗力の弱い子ども向け商品を、購入前に自分で確認できないことが不安なのだろう。このように両分野では進度の2極化が起こっている。
日本と比較した違いを見ると、ベトナムではファッション系のアパレル商品の購入は、約半数がEコマースという点だ。新型コロナの影響で消費が慎重だったせいか、5月のデータは49%と比較的低いスコアだが、2019年11月は64%、2020年2月は60%がEコマースで購入。日本では10～20％程度というデータが公表されているのでかなり高い数字だ。
都市部を除いて欲しい服を売っているショップが近場にないなど、ベトナムならではの事情はある一方で、加速するモバイル化、デジタル化、動画コンテンツ化により、ECサイトでの商品が選びやすくなっている。特に若者向けのファッションメーカーは今後、モバイル動画でのEコマース戦略が重要になるだろう。
