買い物先として、ミニスーパーを好む消費者層が拡大した模様だ。市場調査会社のKANTAR社（INTAGEと業務提携中）の「旧正月前の消費者行動レポート」では、旧正月（テト）前5週間の購買チャネルを2022年と2023年で比較した。
その結果、ハノイ、ホーチミン市、ダナン、カントーの4都市において、購買チャネル全体のうちのミニスーパーが占める売上額の割合は9％から11％に増加、2023年のミニスーパーの売上額は前年同期比で40％増、消費者利用率は7％増といずれも増加した。
旧正月前の購買チャネルの売上額は、伝統的な食料雑貨店（55％）とスーパー・ハイパーマーケット（15％）がトップ2だが、後者の売上額は前年同期比1％と微増、消費者利用率は4％減少した。
ミニスーパーの魅力は利便性の高さである。近年は店舗数が増えて多くはマンションの1階にあり、住居からのアクセスが便利になった。スーパー・ハイパーマーケットは駐車場から売場まで遠いが、ミニスーパーのほとんどは店舗前に駐車場があり、駐車も無料だ。
また、ミニスーパーには生活必需品の売れ筋商品が置かれていることが多く、購入品を即決できるし、見切り品の割引販売がお得感を与えている。消費者の購入品目が比較的少なくて滞在時間も短いため、レジに長時間並ばずにすみ、買い物の時短にもつながっている。
ベトナムの伝統的な食料雑貨店の「手軽さ」と、スーパー・ハイパーマーケットの「品揃え、品質の良さ」などの良い部分を兼ね備えたミニスーパーは、今後の経済成長に伴い、徐々に伝統的な食料雑貨店から置き換わっていくだろう。
