海外赴任者と海外人事担当者にとって、赴任先での医療リスクを正しく理解し、適切に備えることは欠かせません。ある調査によると、長期駐在者やその家族の約38％が、保険の支払いを伴う医療受診を経験しています。
特に、先進国以外では医療水準が国や地域によって大きく異なり、想定外に高額な治療費が発生することもあります。例えば、緊急搬送が必要になった場合、南米や北米から日本へ搬送するケースでは、4000万円以上の費用がかかることもあります。
しかし、治療・救援費用が3000万円までのプランを契約している企業も多く、補償が足りなくなる可能性もあります。また、海外旅行傷害保険は、慢性疾患、歯科治療、出産を基本的に補償対象外としているため、持病がある方や帯同家族の健康管理には注意が必要です。
つまり、想定していなかった出費が必要となる可能性があるわけです。さらに、日本の健康保険制度の海外療養費制度は利用できますが、手続きが複雑で、現地の医療費をすべてカバーできるわけではありません。
また、先進国や新興国を問わず、日本人医師がいない地域では、現地の医師による診断や治療が適切か過剰かを、患者本人や人事担当者が判断するのは難しい場合があります。そのような場合は、日本人医師との医療相談サービスなどを活用し、セカンドオピニオンを得ることで、適正な治療を選択できる可能性が高まります。
赴任先の医療環境を事前に確認し、いざというときに備えることが、安心して海外生活を送るためのカギとなるでしょう。
著者紹介：岩田竜馬 Ryuma Iwata
SaveExpats代表取締役。プラント建設会社で中東、アジア、ロシア等の資源開発に従事。約10年の駐在中に上司と同僚を現地で亡くす。「国を問わず安心して働ける世の中」を目指し、SaveExpatsを設立。
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