高度な医療を求めて海外へ渡るベトナムの富裕層。その行き先として日本を選ぶ人が増えており、健診から疾病治療、再生医療までニーズは変化している。3社の現場から、日本へ向かう医療ツーリズムの実際を探った。
目次
- JTB（ジャパン・メディカル＆ヘルスツーリズムセンター） – 日本の医療インバウンドの歩み｜先駆者JTBが開拓する新市場
- こころメディ合同会社 – ベトナム富裕層を日本の医療へ｜重症患者を支える日越の架け橋
- 株式会社コノミティ – 人間ドックから「日本で治す」へ｜外来診療と再生医療へシフト
日本の医療インバウンドの歩み
先駆者JTBが開拓する新市場
黎明期から手探りで構築
第1号ライセンス取得へ
医療ツーリズム（医療インバウンド）とは、居住国を離れて海外の医療機関を訪れ、健康診断や疾病治療、再生医療といった医療サービスを受ける取組み、あるいは海外からの外国人患者を国内の医療機関へ受け入れる事業や仕組み全般を指す。
日本における医療ツーリズムは現在でこそ認知されているが、黎明期から業界の環境整備に貢献してきたのが、日本最大手の旅行会社JTBである。
同社が医療インバウンド事業に着手したのは2008年。当時は「メディカルツーリズム」という言葉も浸透しておらず、旅行会社の医療分野への参入に対する、医療現場からの拒絶反応もあったという。
「当時の外国人の受療といえば、在留外国人や観光中の急病人に限られており、海外から意図的に患者を呼んだ自由診療という考えは受け入れがたかったのです」
こうした状況に対し、旅行業ではなく外国人患者の受入れを整備するソリューション事業として明確化。専門組織としての「ジャパン・メディカル＆ヘルスツーリズムセンター」（JMHC）を2010年4月に発足させた。
JMHCが最初に直面したのが渡航手続の課題だ。2010年当時は中国やベトナムなどの国々からの渡航者は最長2週間の観光ビザに頼らざるを得ず、長期的な治療や定期的な通院に不便が生じていた。
そこで関係省庁からのヒアリングも受け、2011年には政府によって「医療滞在ビザ」が創設。JTBはその身元保証機関として登録第1号を取得した。
さらに適切な医療コーディネートの品質と安全性を担保するため、一般社団法人Medical Excellence JAPAN（MEJ）へ加入し、日本が定めた「認証医療渡航支援企業」（AMTAC）の認証第1号も取得した。
「手探りからのスタートでしたが、患者と医療機関の双方のリスクを管理し、安心して治療に専念できる一気通貫の体制を整える必要がありました」
JMHCは現在、北海道から沖縄まで全国約350施設の医療機関と提携する、日本最大級の医療コーディネーターへと成長している。
世界7000人超の受入実績
変化する市場と渡航動機
JMHCが受け入れてきた外国人受療者の累計は7000人以上。コロナ前は中国からが過半を占めたが、2015年頃からはベトナムからの問合せが急増し、120人の団体客のうち約半数が人間ドックを受診する企業のインセンティブ（報奨）ツアーも対応した。
しかし、コロナ後は中国からの案件が激減し、ベトナム、モンゴル、北米、欧州など多国籍な地域からの渡航者が増加。ベトナムは全体の1～2割を占め、年間80～100人程度となっている。
また、コロナ前の受診内容は健診・人間ドックと診療・治療が半々だったが、近年は明確な目的を持つ治療へと集中。需要が大きいのは、切らずにがんを治療する「粒子線治療」（重粒子線治療と陽子線治療）、幹細胞治療や免疫細胞治療などの「再生医療」、そして高度な外科手術である。
「本国では未認可の先進医療や予後（QOL）の優れた術式などを自らリサーチし、打診してくる患者さんが増加しています」
費用はおよそ人間ドックが約30～100万円、外来治療は100～1000万円以上に達する。さらに幹細胞治療や重粒子線治療では1000万円を超える高価格帯も珍しくない。
それでも海外富裕層が日本を選ぶ背景には、高度な医療技術、病院環境の圧倒的な清潔さ、昨今の歴史的円安、何より医療従事者のホスピタリティに対する絶大な信頼がある。
「医療機関の意識も以前と大きく変わり、市場拡大を後押ししています」
少子化に伴う国内患者の減少と将来の外国人患者の増加を見据えて、外国人の受入れを一早く始めるケースもあれば、自由診療による経営の多角化を考えるケースもある。さらに国公立病院や大学病院では、最先端技術を世界に広く提供する国際医療貢献が原動力となっているという。
ビザにおいては、1～2日で完結する人間ドックや、数ヶ月おきに来日して点滴投与を受ける幹細胞治療であれば、観光ビザでの団体ツアーで訪日する人もいるそうだ。しかし、入院や外科手術、術後の経過観察が必要な場合は医療滞在ビザの取得が不可欠となる。
「万一の容体変化や治療期間の延長に備えて、治療の場合は医療ビザでの受入を条件とすることが一般的ですね」
厚労省の実証実験を開始
先端医療と未来への展望
医療技術の進歩に伴い、市場の需要トレンドは進化を続けている。近年では、ホウ素中性子捕捉療法（BNCT）と呼ばれる新世代のがん放射線治療や、iPS細胞を用いた先端医療のニュースが国内で報じられると、海外の富裕層などから即座に問合せが殺到する現象が起きている。
こうした高度なニーズに対応するため、同社は医療機関との「オンラインセカンドオピニオン」の構築に注力している。海外の患者が渡航前に母国での画像や血液検査のデータを日本へ送付し、日本の専門医から具体的な治療方針、概算費用の提示を受ける仕組みである。
これにより、来日後に治療不可と判明するリスクの極小化を目指し、高い成約率と満足度を導き出すことを目的としている。
さらにJTBは、地域の観光資源と医療を融合させた新たなモデル開発にも取り組んでいる。厚生労働省の実証事業として、神奈川県のJTB横浜支店、ベトナムのJTB-TNT Co., Ltd.（JTBハノイ支店）、湘南鎌倉総合病院などが連携し、ハノイの富裕層をターゲットとした実証実験を展開している。
「精密健診と鎌倉・葉山での観光を組み合わせた個人旅行のモデルプラン作り、モニターの方々からヒアリングなどをしています」
「日本の医療ツーリズム市場は今後も拡大していく」と松嶋氏は断言する。ただし、単なる訪日の検診ツアーが喜ばれる時代は終わり、時代の変化や医療技術の進化に合わせて需要のトレンドは変化する。
「例えばがんの術式にもトレンドがあり、こうした内容は発信していく必要があると思います。オンラインセカンドオピニオンも発信方法の一つであり、今後も様々な医療機関や医師との提携を広げます」
ベトナム富裕層を日本の医療へ
重症患者を支える日越の架け橋
約7割はがんや難病
命を預かる現場から
こころメディ合同会社は2019年にベトナム女性2人が設立した医療コーディネート事業者である。代表の飯嶌ティエン氏は日本の建設会社勤務や通訳を経て同社を立ち上げた。共同設立者は日本で20年以上の看護師経験を持つ林百合氏だ。
主事業はベトナム人への訪日医療ツーリズムで、設立以来の受入れ実績は累計数百人に及び、年間約100人をサポートしている。案件の約7割はがんや難病などの重症疾患に対する診療・治療だ。
受診者は50～60代が中心で、就学前の児童から70代まで幅広い。職業は企業経営者などの富裕層が大部分を占め、ハノイやホーチミン市などの主要な大病院や医師から直接紹介を受けている。
「日本で治療を終えて帰国した方の口コミにより、1人の患者さんから家族や近隣住民など3人へと広がるケースも多いです」
ベトナム人富裕層の日本の医療に対する信頼は絶大で、同社が仲介する治療は、食道がん、肺がん、胃がん、肝臓がん、前立腺がん、脳腫瘍など多岐にわたる。
ティエン氏によれば、ベトナムで余命2ヶ月と宣告された脳腫瘍の患者が、日本で手術を受けて5年間再発がない事例があるという。治療に伴う入院期間は、食道がんで5日～1週間程度、肺がんの外科手術で2～3週間と差がある。
「化学療法では初診時に約1ヶ月間日本に滞在し、その後は数ヶ月ごとに再来日して治療を継続するサイクルとなります」
治療の費用は、医療機関との調整、医療通訳・翻訳、医療滞在ビザ申請サポートなどを併せて、およそ150～2000万円程度。渡航前の不安やトラブルを回避するため、事前にオンラインセカンドオピニオンを実施している。
患者がベトナムで取得したCT、MRI、PET-CTなどの画像データや血液検査結果を日本の提携医師に送り、事前に受診可否、手術成功率、必要な滞在日数、概算費用を明確にする。
「オンラインで日本の医師と直接対話する割合が約7割で、残り3割は弊社が患者さんに代わって医師と面談します」
オンラインセカンドオピニオンを受けた患者のうち、実に7割が実際に渡航して日本での治療を開始するという。
多角化する医療ニーズ
精密健診と再生医療
2番目に多いのが人間ドックで、心臓エコー、脳MRI、胃カメラ、大腸カメラ、膵臓がん検査まで含めたフルコースが良く選ばれる。2～3日間の日程で70～200万円と高額だが、高度な精度と丁寧な検診への評価は非常に高い。
3番目の領域として需要が拡大しているのが、幹細胞や免疫細胞を活用した再生医療だ。幹細胞治療は患者から抽出した幹細胞を4～6週間かけて培養して、再度来日後に点滴投与を受ける。
免疫細胞治療は、患者の血液から取り出した免疫細胞を体外で増殖・活性化させて体内に戻す手法である。
「再生医療を万能治療と考える方も少なくありませんが、弊社ではガイドラインに基づいた適切な適応判断と安全性を最優先して案内しています」
最後が美容整形。この分野は韓国が強力なシェアを有しているが、日本の美容整形は「安全性への高い信頼」と「自然な仕上がり」で選ばれているそうだ。
連携する日本の医療機関は全国に20〜30施設あり、地域別では約8割が東京で、特定の専門処置が必要な場合には大阪、福岡、北海道などの医療機関とも連携する。
特に治療目的で来日した患者には家族1～2人が付き添うことが一般的で、帰国の際には「家族になる」という。
「家族全員が感謝の気持ちを伝えてくれます。空港で泣きながら別れることも多いです」
ティエン氏はベトナム帰国時に患者の自宅を訪問して経過を観察し、家族ぐるみでの交流を維持している。訪日医療ツーリズムの拡大は見込まれるが、ティエン氏の願いは少し違う。
「必要な方を助けたいとは思いますが、もう二度と患者として日本に戻ってこないでほしい。私が行きますから」
医療の架け橋と通訳育成
両国を結ぶ人材基盤作り
こころメディでは、医療の架け橋事業と医療通訳者の育成事業を推進している。前者の核となるのが、ベトナム国内の医療機関と医師に対する技術支援と病院間の連携だ。
例えば、ベトナムで末期がんや難易度の高い脳腫瘍と診断された症例への技術相談を受け、オンラインで日本の専門医の意見を提供する。さらに、ベトナムの大規模病院の幹部や医師が日本の先進医療を学ぶための、病院視察や研修プログラムの受入れを手配している。
「午前・午後の短期見学から1週間、1ヶ月、3ヶ月などの日本研修をサポートしています。と言っても両者をつないで、実費で通訳をする程度です（笑）」
また、日本の医療が誇る細やかなホスピタリティや接遇（SETSUGU）の概念をベトナムの医療現場に伝えるため、専門書籍のベトナム語訳と出版を手掛けた。ベトナムの病院で医療スタッフを対象とした接遇研修や、オンラインとオフラインでの講座を定期的に実施している。
この信頼関係の原点はコロナ禍にあり、設立間もない同社は資金面や事業面での苦境に立たされた。そこで母国の医療に貢献すべきと考え、ベトナムの医療従事者や一般市民を対象とした無料のオンライン医療セミナーを月1回ペースで開催した。
「主に日本の先端医療を紹介する内容で、人気のテーマはがん治療。胃がんの診断方法などをわかりやすくアニメーションで伝えました」
毎回十数人から100人規模の参加者が集まり、病院や医師からの信頼獲得につながって、現在の強固な紹介ネットワークの礎となったのだ。
一方、2021年から始めたのがオンライン医療通訳講座である。日本の医療現場では英語によるコミュニケーションが十分機能しない場面が多く、専門知識とマナーを兼ね備えた医療通訳者が不可欠と考えたからだ。
1回15人以内の少人数制で、週2回の講義を通じて即戦力となる人材を育成。単なる言語の翻訳だけでなく、日本の病院で重視される受診マナーや医療倫理、誠実な対応姿勢などを教えていく。
「これまで100人以上の専門医療通訳者が生まれました。ただ、最近は患者さんが多くなり、治療目的の医療ツーリズムに専念しています」
人間ドックから「日本で治す」へ
外来診療と再生医療へシフト
需要が変化した理由とは
見えてくる母国の事情
2002年に設立された株式会社コノミティは、2017年に海外事業部を設立し、2018年から中国とベトナムの富裕層を対象とした訪日医療ツーリズム事業に参入した。
当時は中国人富裕層が多かったこと、また、グローバル人材事業で取引があったベトナム企業などからの要望があったことが理由だ。
医療コーディネーターとして同社の手配件数は1年で約200件にのぼる。例えば夫婦2人で人間ドックを受診した場合は1案件とカウントするため、人数はもっと多くなる。国別割合はおよそベトナムが5割、中国が4割、その他が1割と、ベトナム市場で独自の強みを発揮している。
「お客様の多くは事業を営む会社経営者で、年齢層は40代から50代が中心です。事業を成功させ経済的余裕を得た一方、身体の不調を自覚し始める年代ですね」
ベトナムの富裕層はなぜ日本を選ぶのか。「美容整形なら韓国でも、先進医療が目的なら日本の医療技術への信頼が圧倒的」とHien氏は語る。ベトナムの医療渡航先トップクラスはビザが不要で地理的にも近いシンガポールでも、ビザが必要で遠方であっても日本は人気という。
コノミティが受託する医療サービスには変化が見られる。参入当初は人間ドックが中心だったが、現在は取扱案件の約1割に下がった。ベトナムなど本国の病院に最新機器が導入され、高品質な人間ドックが自国で可能になったためと考える。
「現在の実績では、診療・治療が4.5割、再生医療が4.5割と、大きく2つの柱にシフトしています」
日本への渡航に際して不可欠となるのがビザの手配。短期間の健康診断や軽微な受診であれば、観光ビザによる団体ツアーを利用して滞在中に受診するケースもある。しかし、特に治療が長期に及ぶ場合などは医療滞在ビザの方が確実だ。
病院と作る信頼関係
患者と医療をつなぐ
同社の実績で4.5割を占める診療・治療は、膝痛や腰痛の精密精査から、心臓の大動脈弁置換術、心臓バイパス手術、食道がん、大腸がん、胃がんの外科手術まで多岐にわたる。現地病院で病変を発見された後、より優れた治療を求めて渡航するケースが多い。
外国人患者の受入方法は医療機関によって異なるが、医療滞在ビザを利用する場合には、登録された身元保証機関を通じた手続きが必要となる。
コノミティは患者が母国で取得したCT、MRI、PET-CTなどデータや詳細な病歴資料を日本語へ翻訳・整理し、提携医療機関へ受入れ可否を打診している。
提携する医療機関は、東京や大阪を中心に全国約170施設。顧客が病院やドクターを指名することもあるため、他県の病院も含まれている。
当初はインターネットや口コミで評判を調査した上で現地を見学し、病院の設備、医療スタッフの対応や質の高さを精査してファイル化し、患者のニーズに合った病院を絞り込んでいった。
「提携する病院からの評価を得て別の病院を紹介していただいたり、患者さんから直接問合せを受けた病院から逆に弊社をご紹介いただくなど、信頼関係が生まれています」
自由診療となるため費用は高額だ。日本の公的医療保険では診療報酬1点10円が基本だが、健康保険を持たない外国人患者の自由診療では、医療機関が独自に診療費を設定する場合がある。
例えば、膝痛等の外来受診では、持参画像で済めば5～10万円程度で収まることもあるが、日本で撮影すると10～30万円となる。
「私が担当したケースでは、心臓バイパス手術で約1週間の入院を含め、約1000万円となった事例もありました」
それでも患者の満足度は高い。病院の清潔な環境や最新設備はもちろん、看護師への評価がすこぶる良い。
処置のたびに「これから針を入れますね」や「アルコールでかぶれないですか」などと親身な声かけがうれしいとのこと。理論的に丁寧に説明する医師を含め、細やかなホスピタリティが日本選択の決め手となっているようだ。
再生医療のニーズ層
将来はオンライン診療も
外来治療と同等の割合を占めるのが再生医療であり、具体的には幹細胞治療と免疫細胞治療になる。
「日本人でも知らない方が多いと思いますが、特に近年増えているのが再生医療への医療ツーリズムです」
同社によれば、幹細胞を用いた再生医療については、整形外科領域などを中心に様々な相談があるという。およそのスケジュールは以下になる。
カウンセリング後、患者から脂肪組織を採取し、細胞培養施設で約2ヶ月かけて増殖させる。その後、再来日して1回約1時間の点滴を受ける。医師の判断に応じ、1～3ヶ月間隔で計3回の点滴投与を1セットとするようだ。
一方の免疫細胞治療は、自身の血液から免疫細胞を取り出して体外で活性化・増殖させて戻す手法で、がんの標準治療と併用するなどだ。
費用は幹細胞点滴1回当たり200～300万円と高価格帯だが、同社が扱った事例では、膝が腫れて歩行困難だった患者が、1回の点滴後に6割程度軽減した例もあったという。
団体ツアーや医療滞在ビザで渡航した際、人間ドックや治療の合間に日本観光を楽しむこともできる。同社では観光ツアーやヘリコプターツアーなどのオプションも用意しているが、現実には約8割の患者が治療に専念・集中する目的で訪日している。
需要拡大を受け、同社は日本在留外国人向けの医療通訳を介したオンライン診療の導入や、病院と患者が共通で使えるプラットフォームの開発を進めている。将来的にはベトナム本国の法規制を精査した上で、現地富裕層向けの遠隔医療相談サービスの立上げを目指す。
「ベトナム人富裕層による訪日治療はこれからも増えると思います。万全のサポートで期待に応えたいです」
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取材・執筆：高橋正志（ACCESS編集長）
ベトナム在住12年。日本とベトナムで約25年の編集者とライターの経験を持つ。
専門はビジネス全般。